社員のスキルアップやリスキリングの推進に向けて、オンライン学習プラットフォーム「Udemy」の利用を検討しているものの、個人向けと法人向けの違いや導入手順、実際の活用効果がわからず、社内提案に踏み切れない担当者も多いでしょう。
そこで本記事では、Udemyの基礎知識から法人版「Udemy Business」の特徴、導入ステップ、ROI設計まで徹底解説。DX人材育成や自律的な学習文化の構築を目指す企業担当者の方は、ぜひ最後までお読みください。
目次
- Udemyの基礎知識
- Udemyを活用するメリット
- 法人利用（Udemy Business）の特徴
- Udemy導入ステップと費用モデル
- Udemy活用を成功させる社内施策
- Udemy活用でよくあるFAQと解決策
- まとめ―Udemy導入で社内リスキリングを加速しよう
Udemyの基礎知識
まずはUdemyがどのようなプラットフォームなのか、個人版と法人版の違い、取り扱っているコンテンツカテゴリーについて整理していきましょう。
Udemy＝25万以上の動画講座を提供する世界最大級オンライン学習プラットフォーム
Udemyは2010年にアメリカで創業したオンライン学習プラットフォームであり、現在では25万を超える講座が公開されています。講師は世界中の専門家や実務家で、プログラミングからビジネススキル、語学、趣味まで幅広いテーマをカバーしているのが特徴です。
また受講者は自分のペースで学べるオンデマンド形式を採用しており、動画視聴に加えて演習問題やダウンロード資料も提供されます。さらに買い切り型とサブスクリプション型の両方が用意されているため、学習ニーズに応じた柔軟な利用が可能です。
日本では2015年にベネッセコーポレーションと提携し、日本語講座の拡充や字幕対応が進められてきました。現在では多数の日本語コンテンツが用意されており、グローバル講座にも日本語字幕が付いているケースがあります。そのため英語が苦手な社員でも、最新の技術トレンドやビジネス手法を学びやすい環境が整っているといえるでしょう。
個人版と法人版（Udemy Business）の違い
Udemyには大きく分けて個人向けサービスと法人向けサービス「Udemy Business」の2つが存在します。個人版は1講座ごとに買い切りで購入するスタイルが基本であり、セール期間には大幅な割引が適用されることも珍しくありません。
一方で法人版は定額サブスクリプション制を採用しており、企業が契約すると従業員全員が厳選された数万の講座にアクセスできる仕組みです。
さらにUdemy Businessでは学習管理システム(LMS)との連携機能や、受講データのアナリティクスダッシュボードが提供されます。これにより人事部門や研修担当者は、誰がどの講座をどこまで完了したか、スキル習得状況がどう推移しているかをリアルタイムで把握できるのです。
主要カテゴリー：プログラミング・DX・データ分析・ビジネススキル
Udemyで特に人気が高いのは、プログラミングやWeb開発関連の講座です。Python、JavaScript、React、AWSといった技術スタックごとに初級から上級まで体系的なコースが用意されており、エンジニア育成やキャリアチェンジを目指す人材にとって貴重なリソースとなっています。またDX推進に欠かせないクラウド技術やデータ分析、機械学習、生成AI活用といった最新テーマも豊富です。
一方でビジネススキル系の講座も充実しており、プロジェクトマネジメント、マーケティング、財務会計、リーダーシップ開発など、職種や役職に応じた学習が可能です。さらにMicrosoft OfficeやTableau、Power BIといったツール操作を学べる実務直結型のコンテンツもあり、業務効率化やデータドリブン経営を実現したい企業にとって活用しやすいでしょう。
このように多様なカテゴリーをカバーしているため、技術職から営業・企画・管理部門まで幅広い職種の社員が自分に合った講座を見つけやすい点がUdemyの強みといえます。
Udemyを活用するメリット
次にUdemyを導入することで得られる具体的なメリットを、学習の柔軟性、コンテンツ更新の速さ、実務直結性の3つの観点から見ていきます。
オンデマンド学習で"いつでも・どこでも・何度でも"スキルアップ
従来の集合研修では日時や場所が固定されるため、業務都合で参加できない社員が出たり、復習の機会が限られたりする課題がありました。しかしUdemyのようなオンデマンド型プラットフォームを利用すれば、社員は通勤時間や休憩時間、在宅勤務の合間など、自分の都合に合わせて学習を進められます。さらに一度購入または契約した講座は何度でも視聴できるため、理解が浅い部分を繰り返し学び直すことも容易です。
また倍速再生機能を使えば、すでに知っている基礎部分は高速で流し、重要なポイントだけ標準速度でじっくり視聴するといった効率的な学び方も可能に。このような柔軟性は、多忙なビジネスパーソンにとって大きな価値を持つでしょう。
最新トレンド講座の更新スピードと日本語字幕・倍速再生機能
Udemyは世界中の講師がリアルタイムで新しい講座を公開しているため、最新技術やトレンドをキャッチアップしやすい点も特徴です。たとえばChatGPTが登場後の早い段階から、生成AI活用やプロンプトエンジニアリングに関する講座が次々とリリースされました。このスピード感は、出版物や従来型研修では実現しにくいメリットといえます。
加えて多くのグローバル講座には日本語字幕が用意されており、英語が得意でない社員でも内容を理解しやすい環境です。さらに字幕を表示しながら倍速再生すれば、短時間で大量の情報をインプットできるため、限られた時間で効率よく学習を進めたい人に適しているでしょう。
生成AI・クラウド資格対策など即戦力コースが豊富
実務で即戦力となるスキルを習得できる点も、Udemyが企業研修に選ばれる理由の一つです。たとえばAWS認定ソリューションアーキテクトやGoogle Cloud Professional資格、Microsoft Azureの各種認定試験に対応した対策講座が充実しており、資格取得を目指すエンジニアにとって心強い教材となっています。
また生成AIやデータ分析ツールの実践的な使い方を学べる講座もあり、座学だけでなくハンズオン形式で実際に手を動かしながら学べる構成が少なくありません。そのため研修後すぐに業務で活用できる知識やスキルが身につきやすく、投資対効果を実感しやすいでしょう。
法人利用（Udemy Business）の特徴
ここからは法人向けサービス「Udemy Business」に焦点を当て、独自機能やセキュリティ対応、補助金活用の可能性について詳しく解説していきます。
定額サブスクリプションで3万超の厳選講座をチームで共有
Udemy Businessは年間または月間の定額制で契約し、従業員が追加費用なしで3万以上の厳選講座にアクセスできる仕組みです。個人版のように講座ごとに購入する必要がないため、予算管理がしやすく、社員も気軽に新しい分野の学習を始めやすくなります。
また法人契約ではライセンス数に応じた料金体系が用意されており、数十人規模のチームから数千人規模の大企業まで、組織の規模に合わせた柔軟なプランを選択できるのが特徴です。
さらに厳選講座には、Udemy内で特に評価が高く、内容の質が保証されたコースが含まれています。そのため膨大な講座の中から自社に適したものを探す手間が省け、人事担当者や研修企画者の負担軽減にもつながるでしょう。
LMS連携・学習アナリティクス・Skill Insightsで学習データを可視化
法人版の大きな強みは、学習管理システム(LMS)との連携やアナリティクス機能を活用できる点にあります。たとえば既存のLMSとAPI連携すれば、Udemy以外の社内研修や外部セミナーの受講履歴と統合管理が可能です。これにより一元化された学習データをもとに、個々の社員の成長プロセスやスキルギャップを正確に把握できます。
またダッシュボード機能では、部署別・職種別の受講状況や完了率、人気講座ランキングなどをリアルタイムで可視化できるため、データドリブンな人材育成戦略を立てやすくなります。加えて「Skill Insights」という機能を使えば、社内で不足しているスキルや今後需要が高まるであろうトレンドスキルを分析し、優先的に習得すべき領域を特定できるのです。
このように学習の進捗や成果を定量的に測定できる環境が整っているため、人事部門は経営陣に対してROIを示しやすくなり、継続的な投資判断もしやすくなるでしょう。
リスキリング補助金との相性やセキュリティ認証（ISO27001など）
日本では近年、政府主導でリスキリング支援策が拡充されており、人材開発支援助成金や事業展開等リスキリング支援コースといった補助金制度が利用可能です。Udemy Businessのような外部オンライン研修サービスも、一定の条件を満たせば補助金の対象となる場合があります。
またセキュリティ面でも、Udemy BusinessはISO27001やSOC2といった国際的な認証を取得しており、企業の機密情報や個人情報を安全に扱える体制が整っています。さらにシングルサインオン(SSO)機能にも対応しているため、既存の社内システムと統合しやすく、利便性とセキュリティを両立できる点も法人利用に適した要素です。
Udemy導入ステップと費用モデル
実際にUdemyを導入する際の具体的なステップと、費用体系について整理していきます。
Step1：学習ニーズ分析とコースマッピング
導入前にまず行うべきは、自社の人材育成課題や必要なスキルセットを明確にすることです。たとえばDX推進を目指すならクラウド技術やデータ分析、プロジェクトマネジメントが重要になるでしょう。一方で営業力強化が目的であれば、マーケティングやプレゼンテーション、顧客折衝スキルといった領域が優先されます。
このように組織の戦略目標と連動した形で学習ニーズを洗い出したら、Udemyの講座カタログから該当するコースをリストアップしていきます。この段階でUdemy Businessの担当者に相談すれば、おすすめ講座の提案や他社事例の共有を受けられるため、効率的にコースマッピングを進められるでしょう。
Step2：テストライセンス→パイロット運用→全社展開
いきなり全社員に導入するのではなく、まずは一部の部署やプロジェクトチームでテスト運用を行うのが推奨されます。たとえば10〜20名規模のパイロットグループを設定し、3カ月程度の期間で実際に講座を受講してもらい、学習効果や使い勝手を検証するのです。
この段階で受講率や完了率、満足度アンケートなどのデータを収集し、課題があれば改善策を講じます。たとえば「業務時間内に学習時間を確保しにくい」という声が多ければ、週1回の学習推奨日を設けたり、上司が率先して受講する姿勢を示したりするなど、組織文化に合わせた施策が必要です。
パイロット運用で十分な成果が確認できたら、全社展開へと移行します。その際は経営層からのメッセージ発信や、社内イントラでの事例共有、優秀な受講者の表彰といった仕掛けを用意すると、全社的な学習文化の醸成につながりやすいでしょう。
個人購入・チームプラン・大規模ライセンスの価格比較
個人版の場合、講座の定価は数千円から数万円まで幅広く設定されていますが、セール時には大幅割引が適用されるケースが多いです。一方でUdemy Businessのチームプランは、年間契約で数十万円からスタートし、ライセンス数に応じて価格が変動します。
大規模な企業向けにはエンタープライズプランも用意されており、20名超の規模での利用に最適化された料金体系や、専任のカスタマーサクセスマネージャーによるサポートが提供されます。したがって組織の規模や予算、期待する効果に応じて最適なプランを選ぶことが重要です。
Udemy活用を成功させる社内施策
Udemyを導入しただけでは十分な効果は得られません。ここでは学習を定着させ、組織全体のスキルアップを実現するための具体的な施策を紹介します。
スキルアセスメントとラーニングパス設計で学習迷子を防ぐ
社員が自由に講座を選べる環境は魅力的ですが、一方で「何から学べばよいかわからない」という学習迷子を生む原因にもなります。そこで有効なのが、スキルアセスメントとラーニングパスの設計です。
まず現在のスキルレベルを把握するためのアセスメントを実施し、個々の社員が基礎・応用・実践のどの段階にいるかを明確にします。その上で職種や役職ごとに推奨する学習の道筋(ラーニングパス)を示すことで、迷わず効率的にスキルアップできる環境を整えるのです。
たとえばデータアナリストを目指す社員には「Excel基礎→SQL入門→Python基礎→データ可視化(Tableau)→統計学基礎」といった順序立てたパスを提示します。このように段階的な学習設計を行うことで、挫折を防ぎながら着実にスキルを積み上げられるでしょう。
ピアラーニング／社内LT会でアウトプット機会を創出
インプットだけでなくアウトプットの機会を設けることも、学習効果を高める重要なポイントです。たとえば同じ講座を受講した社員同士でピアラーニングのグループを作り、学んだ内容をディスカッションしたり、実際の業務課題に適用するアイデアを出し合ったりする場を設けます。
また社内LT(Lightning Talk)会を定期開催し、受講した講座の要点や実務での活用事例を短時間でプレゼンしてもらう仕組みも効果的です。こうしたアウトプット活動を通じて知識が定着しやすくなるだけでなく、他の社員への学習促進効果も期待できます。
KPI設定：受講率・完了率・業務KPI改善でROIを可視化
Udemy導入の成果を測定するためには、適切なKPIを設定し、定期的にモニタリングする必要があります。基本的な指標としては、受講率(全社員のうち何%が講座を受講したか)、完了率(受講を開始した社員のうち何%が講座を完了したか)、平均学習時間などが挙げられます。
さらに重要なのは、学習が実際の業務成果にどう結びついたかを測ることです。たとえばデータ分析講座を受講した社員が、その後の業務でどれだけデータドリブンな意思決定を行えるようになったか、開発リードタイムがどの程度短縮されたか、といった業務KPIの改善を追跡します。
Udemy活用でよくあるFAQと解決策
最後に、Udemy導入時によく寄せられる疑問や課題と、その解決策について整理します。
日本語コンテンツ不足への対処法と字幕活用
「日本語の講座が少ないのではないか」という懸念を持つ企業も多いですが、現在では数万本の日本語講座が用意されており、主要な技術分野やビジネススキルはカバーされています。またグローバル講座には日本語字幕が付いていることも多く、英語が得意でない社員でも内容を理解しやすい環境です。
さらに字幕を表示しながら視聴速度を調整すれば、効率的に学習を進められます。したがって日本語コンテンツの量を心配するよりも、字幕機能を活用しながら最新のグローバル講座にアクセスできるメリットに着目するとよいでしょう。
業務時間内学習ルールの設計ポイント
「業務時間内に学習してよいのか」という社員の不安を解消するためには、明確なルール設定が必要です。たとえば毎週金曜日の午後を「学習推奨時間」として設定し、その時間は会議を入れない運用にするといった施策が考えられます。
また上司が率先して学習時間を確保し、部下にも推奨する姿勢を示すことで、組織全体に学習文化が浸透しやすくなります。さらに学習実績を人事評価の一要素として組み込むことで、社員が安心して業務時間内に学べる環境を整えられるでしょう。
社内講師が Udemy 講座を作るときの注意点
自社の独自ノウハウや業務プロセスを動画教材化し、Udemy形式で展開したいと考える企業もあります。その際は著作権や機密情報の取り扱いに注意が必要です。特に外部に公開する場合は、社内情報が漏洩しないよう慎重に内容を精査しましょう。
一方で社内限定公開であれば、既存のLMSやイントラネット上で独自コンテンツを配信し、Udemyの講座と組み合わせて活用する方法もあります。ハイブリッド型アプローチにより、外部の最新知識と社内の実践ノウハウを効果的に融合できるでしょう。
まとめ―Udemy導入で社内リスキリングを加速しよう
本記事では、Udemyの基礎知識から法人版「Udemy Business」の特徴、導入ステップ、よくある課題への対処法まで網羅的に解説してきました。オンデマンド形式で最新スキルを効率的に学べるUdemyは、変化の激しいビジネス環境において社員の継続的なスキルアップを支える強力なツールといえます。
ただしツールを導入しただけでは十分な効果は得られません。スキルアセスメントやラーニングパス設計、ピアラーニングの場づくり、KPI設定による効果測定といった施策を組み合わせることで、初めて組織全体のリスキリングを実現できるのです。
もしさらに体系的な人材育成プログラムや、コーチング・アセスメント機能を組み合わせた包括的なリスキリング支援をお求めの場合は、パーソルイノベーションが提供する「Reskilling Camp」も選択肢の一つとして検討してみてはいかがでしょうか。Reskilling Campでは、Udemyのようなインプット学習に加え、学びの道しるべになる学習目標の設定、学習コースの提案、テクニカルコーチやキャリアコーチによる伴走支援、アウトプット型の実践課題、学習習慣を作るためのマインドセット変革まで、一気通貫でサポートしています。
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